大林組は、日本でBIMという言葉が広く知られる前から全社でBIMに取り組んでいます。会社方針としてのBIM一貫利用を実施し、ワンモデルBIMをその実現手段として展開しています。設備でのRevit（MEP）の取組は、RUG公開情報を参考に、自社にて、ファミリ、テンプレート等の利用環境整備を行いつつ、設計施工PJを中心として複数PJに適用し、各PJでの様々な課題を克服し、現在に至っています。 本クラスにおいては、前半で、ワンモデルBIMでのRevit（MEP）の役割と関係者間での情報流通について得た知見について説明を行います。 設備分野において、可視化による顧客との合意形成や干渉チェックなどによる整合性の確保だけではなく、情報の活用や作業の自動化、他システムとの連携など、デジタルデータ、データベースとしての活用が進んでいます。 2050年カーボンニュートラルへの挑戦、2030年の温室効果ガス排出量削減目標の表明など、最近のエネルギー情勢の変化を踏まえ、より環境性能が高くサスティナブルな建物の実現に向けて、設備設計者の役割はますます大きくなりつつあります。 一方で、働き方改革での時間外労働時間の上限規制が2024年度に建設業界にもかかってきます。いかにして生産性向上を図り、労働時間を縮減するかが大きな課題として横たわっています。 後半では、設計段階での生産性向上のために、大林組が2011年より開発を継続している、建築BIMモデルの属性情報を活用した設備設計総合支援システム『BIMZONE-Σ』の開発の経緯と今後の展望について説明します。 設計初期段階で建築BIMモデルの属性情報と設備設計の様々な与条件データベース、設備負荷計算システム、エネルギー消費性能計算プログラムなどを連携させ、早期にシミュレーションを行い、結果をフィードバックすることで、より効率良く、高度な環境建築設計が実現できること目指しています。

　当社は、BIM方針として「BIM一貫利用」「統一モデリングルールの策定」「ワンモデル思想」を打ち出し、BIMを業務基盤とするワークフローへの変革を全社的に進めてきたが、施工段階におけるBIMモデルの利用が進まず、一貫活用の半ばでBIMモデルから二次元図に情報管理の主体が移行することが少なくなかった。それは、１枚の図面にあらゆる情報を載せ、細やかな詳細表現が必要とされた従来型の生産設計図と同じような図面をBIMモデルから作図する際の手間(労力)が、生産設計図の承認スケジュールに合わなかったからだ。 　こうした「図面」の課題に対して、建設行為こそが目的であるという原点に立ち戻り、施工に必要な情報とプロセスを分析、検証した。その上で、統一ルールに則って整備するワンモデルを主軸に据え、Revit機能やデジタル技術をもって「次世代型生産設計図」を考案した。このクラスでは、次世代型生産設計図の構築によって、BIMモデルから、いかに迅速で効率的に施工に必要な情報図を整え、施工につなげていくことができたか、その構築の過程とともに紹介する。 　同時に、専門工事会社の中でBIM化が進む鉄骨工事においても「図面」の課題があった。BIMモデルがあるにも関わらず、二次元図のみで情報管理していた時と同じ体裁での製作図が要求されていた。こうした課題に対して、ワンモデルと周辺データベースからの情報を「デジタル情報のまま」FABへ提供し、FABが管理する「生産BIMモデル」の有する「デジタル情報」を承認する手法を構築した。 　こうしたワンモデルを基盤とした取り組みにより、社内におけるBIMモデルの利用と、本来の目的である業務の変革が、どこまで進んだかを具体的な事例を通して紹介する。

弊社では昨年度、建築系設計部門において建物BIM化を達成しています。建設現場においても、このBIMモデルを誰もが簡単に活用していくためには、BIMに適したクラウド環境整備とデジタルマインドチェンジが必要です。 本セッションでは、弊社で2018年から導入しているBIM360をはじめ、昨年からはPlanGridやAssembleなど、新しいソリューションの現場における検証も先行して積極的に推し進めています。 そうした検証から得られたConstruction Cloudソリューション活用の様々な知見は、グローバルの視点から見ても大変ユニークで日本の建設現場を未来の建設現場へ変えていくヒントが多く含まれているとの評価もいただいています。 現場における課題や活用のメリットをデモを交えながらお伝えしつつ、誰もが活用できる建設現場のBIM活用への現在と展望の道しるべを紹介していきます。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

清水建設様では2011年にRevitを本格採用されたのを皮切りに、様々なオートデスクのBIMソリューションを利用されています。また、スマートシティのキーとなる都市デジタルツインの社会実装に向け、その基盤・データプラットフォームを整備す る協業プロジェクトを2020年10月より、清水建設様とオートデスクで始動させました。 都市デジタルツインの実装に向けたデータプラットフォームを整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2020027.html 日本初の「都市型道の駅」を豊洲エリアの自社開発施設に整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2019055.html またグループ会社のプロパティーデータバンク様では、ファシリティーマネージメントでのBIM活用も実施されております。 プロパティデータバンクとオートデスク、不動産管理に対応したBIM 連携機能の開発を完了 https://blogs.autodesk.com/autodesk-news-japan/pdb-and-autodesk-revit-linkage/ このセッションでは設計、建築確認申請、施工、ファシリティマネージメントまでの一貫したBIMデータの連携運用について、清水建設様、関係各社様が具体的にどのように連携し、どのような問題を解決されたのか、今後どのような効果が期待されるのかなどをパネル形式でご紹介いただきます。

建物管理する上で必要な情報は建物の設計・施工段階を経て竣工図等のアナログデータから引き継ぐのが現状の主流である。それが建物管理における効率化の妨げとなっており、これを改選するためにBIMモデルを活用したデジタルデータで引き継ぎワークフローを提案する。Revitで作成したBIMモデルをDynamoを用いて維持管理側のデータベースへ移行を試みる。

昨年のAU2020にて我々が発表した『米子発　「Revit」+アドオン「BooT.one」を使用したBIM建築設計の効率化』ではΣ-BIM（シグマ・BIM）と名付けたBIMを軸とした専門系基幹システム実現の目的とその中核となるBIM規格導入の必要性やその効果だけでなく、BIM規格を策定し運用するために必要な組織づくりや考え方、意識改革の必要性やその秘訣についてご紹介させていただきました。それから1年が経ち、現在では「BooT.one」をベースとした独自のBIM規格が整い設計部門がモデリングしたBIMモデルを基に着工時には施工上の問題を解決したうえで施工図を現場に提供することが可能となりました。また国交省の令和3年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業に「地域の設計業者を束ねたフルBIMモデル構築と地方ゼネコンにおけるBIM規格の有効性確認とその効果検証」が採択に至り、地方の中小事業所でも実現可能なBIMを示すことができると期待するところであります。この1年間に起きた施工現場とBIM戦略部の試行錯誤や、現場へのBIMの浸透でのこぼれ話などを基に地方BIMの可能性と実現のために必要な課題解決について発表させていただきます。

設備BIM導入による生産性の向上は多く議論されてきました。施工BIMの利用とその生産性の向上目指すためには、製造業との情報共有やワークフローの見直しが不可欠です。プロジェクト中心で生産される設備部材は生産コストが高くなるだけではなく、スケジュール、品質が安定しません。BIMというプラットフォームに製造業が関わることで、生産性の高い手法で施工検討を事前に行うことができます。更に、サブコントラクタにとって、BIMの導入はプレハブ化による建設業界を変革するチャンスであるという認識が高まっています。現場での建設から工業化された建設へと移行することで、プロジェクトは安全性、生産性、予測可能性の向上という恩恵を受けることができます。このセッションでは、設備業界における工業化の重要性とその背景、海外における工業化の流れをご紹介します。また、国内で始動しているオートデスクBIMソリューションであるRevitとFabricationCADmep、RevitAPIを活用したダクト業界のCAM連携を通し、ダクトだけではなく、配管、電気、配筋など共通して考えられる製造への連携を見出していきます。

日揮グループでは、2030年に向けたIT戦略であるITグランドプラン2030にそってデジタル技術を積極活用し、ビジネス改革(DX)に取組んでいる。そのITグランドプラン2030を構成する5つのイノベーションプログラムの1つであるデジタルツインでは、サイバー空間（仮想空間）にて計画および各種検討を実施し、フィジカル空間（現実空間）にフィードバックする事でエンジニアリングやプロジェクト遂行の効率化およびリスク低減を図ることを目標としている。現在、デジタルツイン実現に向けたファーストステップとしてBIM環境の整備を実施している。Revit、BIM360、AssembleやInsightなどのツールの活用やBIM遂行計画書、LOD、Omni Class等の国際コードの適用など具体な取組を交えながら、デジタルツインへ向けた日揮グループのBIMの現状と今後の展望をご紹介します。

BIMを活用するメリットは、プロジェクト関係者の多くが参画することにより最大化する。また、関係者が連携する全ての情報は正しくなければその価値は無いに等しい。 ゼネコンが作り出す「ワンモデル」と専門工事会社が参画する「サテライトモデル」を、BIM360 designで運用し、双方がWinWinの関係を構築した事例を紹介する。

本セッションでは、大和ハウスの工業化建築の歴史、及び社会と共に変化してきた過程を振り返ります。そして、現在推進している全社的なBIM化への移行と建設プロセスのデジタライゼーションへの取組みについてご紹介します。設計BIM、施工BIMへの移行を通して情報連携を推進し、設計の自動化や施工の管理・省人化といったデジタルコンストラクションの取組み（PlanGridの活用事例）をご説明します。 そして、これらの取組みを通して工業化建築を次なるステップへと進化させる戦略を紹介します。そこでは、大和ハウスが高度成長期の少品種大量生産の時代に誕生させた工業化建築が、現代の少子高齢で多様な価値観を受入れる社会の中で、DfMAという手法とデジタル技術をいかに融合させて全体最適化を実現しうるのか、そして次世代の工業化建築の進化形へと変化できるのか、構想をご説明します。 これは調査機関が示している工業化建築がもたらす効果（例えば、コスト20%削減、リードタイム50%短縮など：マッキンゼー報告参照）を実証していくプロジェクトと位置付けています。 本セッションを通じて、生産性が低いと言われている建設業界の新たな在り方・未来を提言したいと思います。 We’d like to deliver our presentation to global audiences, subtitling in English.

2012年から始まった日本のインフラ事業におけるBIM/CIM活用は、2023年の完全実施に向けて2020年大きく舵を切った。いままでは実施してきた事例を含め、多くの課題を整理するにとどまっているだけであったが、2020年から2023年の3年間で実際にできることを具体的に落とし込み、2023年からはインフラ工事におけるBIM/CIM活用を原則実施という流れになる。 後3年で我々業界全体として、BIM/CIMツールの「価値」を再認識し、その「価値」を誰がどのような形で得られるようにすべきか、その「価値」は今後の日本のインフラ事業においてどのような「成果」が生まれてくるのかを、再度、今、振り返り、2023年にむけた大きなロードマップを議論したい。 これらを推進するために、建築分野のエキスパートを始め、土木分野のエキスパートを集め、BIM/CIMの「価値」の再定義と、その「価値」を使うことにより「成果」が我々業界としてどう受け止めていくべきかを公開の場で議論したい。

日本でのRevit等を用いた意匠構造設備の取り組み

Revitを用いた建築設計手法及びファブリケーションへのデジタル連携手法。 日本初の高層準木造耐火建築物の設計をRevitワンモデルでコーディネーションしている。 柱、梁を構成する木加工は接合部分のユニット化を行い、材料加工、施工立て方での効率化を追求している。ユニット化された架構のRevitファミリーを作製してファブリケーションへ引渡して更なる詳細化、部材情報、必要パラメーターの追加を行い加工機までデジタルで連携している。ユニット材料制作図の確認においても構造設計情報と制作モデル情報をCSVで比較して確認、承認を行っている。 デザイン検討においては壁、天井形状検討ではダイナモを利用してパラメトリックにデザインして効率を高めている。 確認申請の電子申請及び事前申請で360DocsによるRevitモデル活用を行い確認申請手続きの効率化を図っている。 木材情報管理を含めた建物維持管理においてもRevitモデル情報を活用した当社維持管理システム「BIMWill」を運用する予定としている。

BIM化の急速な進展が進む中、3Dデータの活用方法・実績・事例は、長い年月を経験して来た日本の製造業界が、その多くのプロセスを蓄積し成果と効果を見えるものでノウハウと文化を造り上げています。製造業向け3D CADで造り上げたプロセス改革のノウハウは、BIM化という建設業への適用が可能だと考えています。 本セッションでは、BIMという全体像が先行し、「将来は便利になる・・・」、「ルールの規定は・・・」という概念から少し離れ，現実の現場で明日から実行して効果が見える活用をスタートさせる最初の１歩を提案したいと考えています。大塚商会よりInventorやVREDなどのツールを導入しており、「3Dで何ができるのか？」、それは机上でシステム担当者が模索することでなく、現場の声から決めることであり、「現地現場＝現実の世界」へ何を明日から提供してプロセスを変えていくのかを実績のある事例を交えて解説します。具体的には、InventorモデルとRevitモデルが融合した全体モデルをVREDでCG化，ビジュアライゼーションによる3D活用の有効性の紹介と提案など、文字の羅列と理論の提唱ではなく、現実の事例画像で3D活用と効果と現場に浸透した3D文化を説明します。

施工図に特化した会社がどのようにRevitと戦い、更にはDynamoやRevitAPI、を利用して建築デジタルを真剣に取り組んでいるかをご覧いただきたいです。また、今回は以下の事例をご紹介したいと考えております。 ・Revitでの施工図作成の効率化を目指すべく、会社組織をどのように作ってきたか。 ・高度な作業が可能なBIM技術者、Revit技術者の効率的な育成方法 ・BIM施工図の活用方法（躯体図をRevitで作成→コンクリート積算における施工検討方法（RevitAPIの紹介）や自動型枠生成（Dynamo）、躯体パラメータ利用による鉄筋モデル自動生成（Dynamo）） BIM施工図の活用方法（平面詳細図をRevitで作成→工事進捗管理アプリとの連携（iPadアプリ）仕上げ積算やLGSプレカットへの連携） ・BIM360Designを導入し現場とコラボレーション連携をスムーズに行っている事例。 ・Revit内で干渉チェックを行っている事例（Dynamo） ・RevitからUE4、xRへ連携、xR内で編集、Revitへ自動連携した事例

プロジェクト関係者がBIM360を利活用することで、どの段階からでも参加可能なシームレスなデータ連携と共有ができる仕組みを“かんたん”に構築できることを学ぶことができます。 BIM360上で展開されるプロジェクトに参加するために特別なソフトウエアーは必要ありません。スマートフォン、タブレット端末、PCがあれば、BIMモデルのビューイング、マークアップ、ワークフロー（指摘事項）、データ共有、受け渡しなどが行える他、現場で撮影した写真をワークフロー（指摘事項）で管理することもできます。早期の段階での発注者参加によるBIMモデル共有は合意形成の進捗と顧客満足を確実に向上させます。 また、BIM360 designやModel Coordinationを導入することでコンカレント設計やアクティブ干渉チェックへとプロセス連携の幅が広がります。モデル変更のたびにモデル統合する必要がなくなり面倒な統合作業から解放されるのです。 クラウドでのデータ管理や早期の発注者参加は、設計施工一貫業務プロセスにおける「ニューノーマル」といえるでしょう。しかしながら既存のプロセスを根底から置換えるためには、立ちはだかる壁を乗り越えていかなければなりません。このクラスでは、これまで実践してきた経験を通じ、そのノウハウをお伝えします。 自身がモデリングしたBIMモデルが、コラボレートしている他の担当者にどのような影響を与えるのか、どうすればそれぞれが気持ちよくBIMモデルを共有できるか、といったノウハウをお伝えします。

⿃取県⽶⼦市の⼩規模ゼネコンである美保テクノスでのBIM活⽤事例。RevitおよびアドオンのBooT.oneを使った建築設計に取り組み、建築⽣産性の向上・働き⽅改⾰ 法案への対応を実現しました。 外部コンサルティングのサポートを受けつつ、⾃社独⾃のBIM規格を整備し、BooT.oneのエクステンション、ファミリ、テンプレート 等を活⽤することで、Revitの効果を最⼤限に引き出し、設計業務の70％効率化に成功しました。また、対応物件数も、過去の同⼀期間と⽐較すると1物件の増加とな り、プロジェクトの加速、残業の削減に帰依しています。

五洋建設では、BIMを活用した建築工事を統括管理する五洋建設統合施工管理システム（PiCOMS)を開発した。従来のBIMツールを用いた類似のシステムでは、BIMツールの操作を行う習熟度や専用の機器を必要とし、建築現場や製作工場の関係者（ほぼ全員がnon BIM user）全員での活用が難しい側面があった。しかし本システムではBIMツールへの習熟度や専用機器を不要とし、職員や作業員がタブレットなどからBIMの３Dモデルの部材を選択して取付予定や実績を入力するなど、誰もが簡単に操作できるシステムをForgeを活用して構築することができた。本システムを適用することにより、超高層RCマンション建物のプレキャスト工事を「見える化」し、製作取付の情報を工事関係者間でリアルタイムに共有することが可能になり、管理業務量を従来の半分程度に減らし、業務の効率を大幅に改善することができた。

『JRE-BIM』は、JR東日本の土木・建築含めたBIM/CIMの取組みの総称であり、子会社のJR東日本コンサルタンツと構築したプラットフォーム「BIMクラウド」を介し、設計会社、施工会社とプロジェクトに関わるデータを共有し、設計・施工から維持管理までの全体の生産性向上を目指している。2016年の導入以降、設計・施工関係資料を遠隔地の現場であってもパソコンやタブレットを使ってJRと設計会社・施工会社と情報共有する等、全社的に生産性を向上させている。また、点群データや３Dモデル活用を積極的に行っており、建設部門では3D測量を標準化しているほか、2020年5月にJRE-BIMガイドラインを発行した。 　本講演では、背景と取り巻く状況、JRE-BIMガイドラインの概要や、現在の取組状況の説明（将来計画への活用、動画から取得する点群データの活用、設計・施工段階でのフロントローディングの事例、5Dモデルの実現に向けた取組み）、今後の展開について紹介する。